工事原価の費目別計算と各原価要素の概要

建設業における材料とは、工事の施工のために直接購入された素材などの物品をいいます。

材料費は、その材料を購入した時点では原価には計上されず、その材料を消費した時点ではじめて原価として計上します。

そのため、材料の受払簿を記録し、材料の使用状況や在庫を把握することが原則になります。

しかし、建設業は受注生産であり単品生産であることから、その受注工事単品のために材料を購入することが多いため、材料を在庫させておくことはあまり多くありません。

そのため、材料の受払簿を記録せず、材料の購入時にすべて消費される前提で、原価や未成工事支出金で処理することが多いです。

労務費とは、広い意味でいえば、直接工事に従事する人、技術や現場事務に携わる人、営業や一般管理を行う人などの賃金や法定福利費などをいいます。

しかし、建設業の工事原価計算における労務費とは、このうち直接工事に従事する人に対する賃金や法定福利費などを指します。

なお、工事に従事する労務者の作業時間などについては、作業日報や出面表などによりしっかりと記録しておく必要があります。

これらは、賃金の計算において必要になることは当然ですが、原価管理を行う上でも重要な資料になります。

原価のグループ分けにおいては、材料費、労務費、経費の3区分に分けるのが通常です。

しかし、建設業においては、工事原価のうち外注費の占める割合が多く、原価管理の観点から重要であることから、建設業の工事原価計算においては、経費のうち外注費を独立させて管理することが多いです。

外注費とは、工事の施工における工種・工程の一部を他の業者に発注するための費用をいいます。

外注費は、工種別に分類し、契約書や注文書などによりその金額を把握することにより、原価管理を行うことになります。

建設業の工事原価計算における経費とは、材料費、労務費、外注費のいずれの原価要素にも該当しないすべての費用をいいます。

そのため、経費の内容は多種多様になりますが、おおむね下記のようなものがあります。

• 動力用水光熱費
• 機械等経費
• 設計費
• 租税公課
• 地代家賃
• 保険料
• 事務用品費
• 通信交通費
• 交際費
• 補償費
• 雑費　など

上述の材料費、労務費、外注費は、ほとんどが直接工事費（工事に直接必要な費用）であるのに対し、経費に関しては、直接工事費のほかに間接工事費（特定の工事に直接結びつかない間接的な費用）も含みます。

工事別の原価管理を行う上では、この間接工事費を現場別の各工事原価に割り当てる作業が必要になります。

上記の4区分が工事原価の構成要素になります。

そのため、工事に直接的にも間接的にも結びつない費用に関しては、一般管理費などに該当することになりますので、原価管理を行う必要はありません。